仮想通貨入門

日本国内で購入できる仮想通貨一覧

日本国内で購入出来る仮想通貨は現在13種類

  1. ビットコイン
  2. イーサリアム
  3. リップル
  4. ビットコインキャッシュ
  5. ライトコイン
  6. イーサリアムクラシック
  7. モナコイン
  8. ネム
  9. ファクトム
  10. リスク
  11. ステラルーメン
  12. クアンタム
  13. ベーシックアテンショントークン

モナコインは日本発祥、ネムは不本意ながらコインチェック580億円盗難事件で有名に、ビットコインの欠点を補うために作られたライトコイン等など。

ビットコインことBTCは、2008年にサトシ・ナカモトという人物によって開発され、翌年から運用が開始された仮想通貨。
2010年以降に本格的に稼働していき、世界中の機関投資家が取引する仮想通貨へと成長していった。

仮想通貨取引所

仮想通貨を運用するには、まず購入しなければならない。
まずは売買するために、取引所の口座を開設する必要がある。

  • DMMビットコイン
    取引通貨数:11種類
    最低取引数量:0.001BTC
    売買コストが低い
  • コインチェック
    取引通貨数:15種類
    円建てで500円相当額
    使いやすいサービスに定評あり
  • ビットフライヤー
    取引通貨数:12種類
    最低取引数量:取引所0.001BTC 販売所:0.00000001BTC
    国内最大級の取引量を誇る
  • GMOコイン
    取引通貨数:9種類
    最低取引数量:0.0001BTC
    初心者にも人気
  • リキッドバイコイン
    取引通貨数:5種類
    最低取引数量:0.001BTC
    圧倒的な流動性のある取引所

取引所形式では、口座を持つユーザー同士で取引を行い、売買が成立する。
取引所はユーザーが取り引きをする場を提供するだけの存在となる。
そのため、売買手数料が安く、取引所によっては無料となっている。
但し、個人間取引のようになるので、売買が合意に至らず、失敗することもある。
この取引方式を「板寄せ」といい、「板」と呼ばれる現時点での買い注文と売り注文がどれだけあるのかを表示する一覧表がある。
その「板」の情報に載っている高い買い注文と安い売り注文を突き合わせて値段を決めていく方法を「板寄せ」という。

販売所形式では、取引所とユーザーの相対取り引きとなる。
取引所だと、相場が荒れていたり取引量が少なかったりした場合に取引が成立しないリスクが高まるが、販売所形式では確実に取引を成立させやすい。
注文する際は、「金額指定」か「数量指定」のどちらかを選択するだけで、非常にシンプルに仮想通貨を売買出来る。
ネットショッピングで買い物をするようにかんたんに仮想通貨を購入出来るので、初心者にとっても分かりやすく取引出来る。
ただ、販売所が仲介を行う関係上、相応の手数料が掛かってしまうため、取引所形式よりも割高になってしまうことがデメリット。
手数料は「スプレッド」という形で、「売値」と「買値」に差額が設けられている。
この取引所側が「売り価格」と「買い価格」を両方同時に提示する価格表示方式を「2wayプライス」という。

DMMビットコイン

手数料は格安で、国内最安値とされている。
特に日本円の入金・出金手数料は有料の取引所が一般的だが、DMMビットコインはどちらも無料。

  • 取引手数料無料 ※BitMatch取引手数料を除く
  • 入金手数料無料
  • 出金手数料無料
  • 送金手数料無料
  • レバレッジ手数料は一般的な水準

セキュリティの信頼性も高く、銘柄も豊富。
ビットコインを売買する際の注文画面もシンプルで、使いやすい。

コールドウォレット運用

お客様資産の95%以上をコールドウォレットで保管。

出庫時の厳重な作業工程

常に二人体制で出金工程を監視し、不正の疑いがあれば検知出来る体制を整えている。

不正ログイン対策

2段階認証の後に、WAFで不正ログインを監視

分別管理と信託保全

利用客から預託された資産は全て運営会社の資産と分別して管理し、毎営業日算定・照合されている。

預託された金銭は信託銀行へ信託保全を行う方法により、運営会社の財産とは区別して管理されている。

暗号資産(仮想通貨)の仕組み

ビットコインなどの暗号資産は、ブロックチェーン技術と呼ばれる技術の他、電子署名技術、PoW(プルーフオブワーク)など様々な技術が活用され、正式な通貨ではないものの、財産的価値が認められている。

インターネットを通じて不特定多数の間で物品やサービスの対価として使用でき、中央銀行などの公的な発行主体や管理者が存在せず、専門の交換業者を介して円・ドル・ユーロ・人民元などの通貨と交換出来る。
暗号資産には、特定の国家による価値の保証を持たない資産、暗号化されたデジタル資産、などの特徴がある。
株やFXと異なり、24時間365日いつでも取引出来る。
但し、取引所自体がシステムメンテナンス中であれば取引出来ないので、その点は注意が必要。

成り立ち

2008年「サトシ・ナカモト」という人物による論文「ビットコイン:P2Pマネーシステム」を基に誕生。
この論文に触発された研究者やプログラマーにより、2009年に初めてビットコインが発行される。
発行当初は経済活動の中で使われるようなものではなく、ゲームのようび一部の研究者やプログラマーの間で扱われていただけだった。

ビットコインが初めて取引に使われたのは2010年5月。
当時1BTC=1セント以下だったときに2枚のピザを10,000BTCで購入した時だと言われている。
今の価値では、数百億円の価値になっている。

ビットコイン

インターネット上で使える暗号資産の中で、取引高・時価総額ともに最大、最もポピュラー。
単位は「BTC」
取引においては、「0.001BTC」のように小さい単位で行えるため、少額の資金で投資可能。

イーサリアム

2021年、年明けすぐに値上がり始め、1月に最高値を記録。
2月3月も上昇基調で、4月2日にも最高値を更新。
時価総額はビットコインに次ぐ3兆円となっており、今後を有望視されている通貨。

2020年12月には、「イーサリアム2.0」へのアップデートが行われた。
取り引きの承認に対する負荷が大幅に軽減されたり、ネットワークの維持コストがカットされるなど様々な改善が行われ、このアップデートによって更にイーサリアムの価値が上がったと言われている。
当然、値動きにもポジティブな影響を与えている。

イーサリアムには、エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス(EEA)と呼ばれる、大企業連合がバックに付いている。
ブロックチェーン技術を基盤とした分散型のビットコインとは異なり、中央集権的なシステムで運営されている。

EEAには500以上の企業が加盟しており、マイクロソフト、トヨタ、KDDIなどの大企業も参加している。
そのため、世界的にも高い信頼を得ており、多くの支持を得て比較的手堅く運営されているといえる。

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